みらい所長

大手メーカーに勤務する50代、3児の父。2019年からインデックス投資と高配当株を中心に資産形成を続けています。2026年には3人目の子どもの誕生を機に約2か月の育児休業を取得しました。資産形成、教育費、FIRE、家計、育児、相続など、自分で経験したことを実際の数字とともに発信しています。

団信なしで住宅ローンを組み、会社の死亡保険を選んだ体験談

家計・節約

団信なしで住宅ローンを組んだ体験談|会社の死亡保険を選んだ理由

2026/9/21    

住宅ローンを組むとき、団体信用生命保険(団信)へ加入するのが一般的です。 しかし、私は2015年に4,300万円の住宅ローンを組んだ際、団信には加入しませんでした。 団信に入らなかったのは、保障を何も ...

日本高配当株22銘柄と米国高配当ETF3本、税引後年間配当約80万円

投資・資産形成

日本高配当株22銘柄と米国高配当ETF3本を公開|税引後の年間配当は約80万円

2026/9/21    

わが家の資産形成の中心は、インデックス投資です。 一方で、将来FIREした後に生活費の一部を配当金で補いたいと考え、日本株と米国高配当ETFも保有しています。 2026年9月時点で保有しているのは、日 ...

相続税の無料相談で税理士に不動産の評価方法を聞いた体験

相続・承継

相続税の無料相談で税理士に聞いてみた|再建築不可の土地とマンションの評価方法

2026/9/21  

相続手続きを進める中で、相続税について気になることが出てきました。 相続人は2人なので、相続税の基礎控除は4,200万円です。 預貯金は1,000万円未満で、株式や投資信託などはありません。 そのため ...

相続税はかからないと思っていたものの、不動産評価が分からず税理士に相談した理由

相続・承継

相続税はかからないと思っていた私が税理士に相談した理由|不動産の評価が分からなかった

2026/9/21  

相続手続きを進める中で、私は当初、**「相続税の申告は必要ないだろう」**と考えていました。 法定相続人は2人なので、相続税の基礎控除は4,200万円です。 預貯金は1,000万円未満。株式や投資信託 ...

ポイントよりNISAを優先してSBI証券の積立を止めた理由

投資・資産形成

楽天証券のNISAを優先するためSBI証券の積立を止めた理由

楽天証券の新NISAで年間360万円を投資しながら、SBI証券の特定口座でも月10万円を積み立てていました。 しかし、2026年8月にSBI証券の積立を停止しました。 結論から言うと、SBI証券に不満 ...

楽天カード・三井住友カード・VIEWカードの3枚を用途別に使い分けるイメージ

家計・節約

クレジットカード3枚を使い分ける理由|楽天カード・三井住友カード・VIEWカードの用途を公開

2026/9/21    

わが家は5人家族です。 食費や日用品、固定費、交通費など、毎月さまざまな支払いがあります。私はすべてを1枚のクレジットカードにまとめるのではなく、次の3枚を用途別に使い分けています。 楽天プレミアムカ ...

マネーフォワードで家計と資産を一括管理するイメージ

家計・節約

マネーフォワードを6年間使ってわかったこと|5人家族の家計と資産を管理する方法

銀行や証券口座が増えると、それぞれの残高を確認するだけでも手間がかかります。 私は2020年頃から「マネーフォワード ME」を使い始め、現在は5人家族の家計と、家族分を含む金融資産の確認に利用していま ...

5人家族が通信費・保険・車などの家計を見直したイメージ

家計・節約

5人家族の家計を見直した方法|通信費・保険・車で実践したこと

2026/9/21    

わが家は、夫婦と子ども3人の5人家族です。 教育費や住宅ローンなど、今後も大きな支出が続きます。そのため、ただ支出を減らすのではなく、家族に必要なものを残しながら、契約内容や買い方が現在の暮らしに合っ ...

家計・節約

家族の通信費を月約1万円へ見直した|日本通信SIMと楽天モバイルの使い分け

2026/9/21    

※本記事にはアフィリエイト広告を含みます。 スマートフォンや自宅のインターネットは、一度契約すると、そのまま使い続けてしまいがちです。 わが家でも、私自身の回線は日本通信SIMへ乗り換えていましたが、 ...

新こどもNISAを旧ジュニアNISA利用者が解説する記事のアイキャッチ

投資・資産形成

新こどもNISAとは?旧ジュニアNISAで640万円投資した家庭が制度の違いと活用法を解説

※本記事は、2026年9月時点で公表されている情報と、わが家の実体験をもとに作成しています。制度の開始時期や取扱商品、口座開設方法などは今後変更される可能性があります。利用前に金融庁、財務省、証券会社 ...